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お金から見た世界の歴史⑬

2019/12/15

⑬第二次大戦とナチス・ドイツ(1941年~1945年)
日本の周りで極東アジアを植民地支配するABCD各国が束になって日本を追い詰め米国と戦争をするように仕向けている少し前、欧州ではドイツがソ連に奇襲をかけて戦争が始まろうとしていた。米国はソ連に対し武器貸与法により以前から支援をしており英仏もソ連を支持したため全面戦争が始まることとなった。ドイツはもともと第一次大戦の敗戦国であり、戦勝国は集団で復讐とばかりGDPの3倍にあたる1,320億マルクという法外な賠償金を請求したのである。その賠償金の支払は戦費を融資していたモルガン商会(米国におけるロスチャイルド代理人)に支払えということになっていた。このため物価が20億倍にも及ぶ経済破綻を招き、追い詰められたドイツはヒトラーのような強い指導者を生み反撃に出ることになっていったのである。

大戦が始まるとドイツの優れた兵器による攻撃は他国を圧倒しノルウェー、デンマーク、フランス北部など欧州の大部分を占領する。しかし諸説ではヒトラーの戦略は疑問が残る戦い方であったといわれている。フランス北部で英仏合同軍に勝利したドイツは、その勢いのある時になぜ英国に上陸しなかったのか。またソ連の侵攻についてもレニングラードからモスクワへ一直線に攻めれば一挙にモスクワを叩けたのになぜウクライナやミンスクに分散して攻めたのか。当時の実力からすればソ連に勝てた筈であるとの見方が多い。

この疑問に対する答えが驚愕である。ヒトラーを支援して政権を取らせ戦争に導かさせた張本人とは何と英米の資本家、それもあの米国ドルの通貨発行権を廻ってFRBを乗っ取り、また日本に融資して日露戦争をしかけたヤコブ・シップとその義兄でクーン・ロエブ商会(ロスチャイルドの米国支店)の重役であるポール・ウォーバーグなどユダヤ金融財閥なのである。彼らがウォーバーグの実兄であるマックス・ワールブルックやオッペン・ハイム男爵などのドイツにおけるユダヤ人財閥を経由して支援していたのである。

更にロスチャイルドと共に米国金融財閥グループを形成しているロックフェラーが所有するスタンダードオイル社はドイツの軍需化学工業の最大手であるI G ファルベン社(ユダヤ人強制収容所の側にある)と協力関係にあり多額の投資をしていた。スタンダードオイル社は米国がドイツに参戦してからも航空燃料に必要なテトラエチル鉛をファルベン社に供給しており、他の米国石油会社のタンカーがドイツのUボートの魚雷攻撃を受けている間であってもスタンダードオイル社のタンカーは一度も攻撃を受けたことがない。米国務省は敵であるドイツに航空燃料を供給していることを知っていながら許可をしていたのだ。

ユダヤ金融財閥にとってのビジネスモデルの原則は戦争である。戦争は最大限の利益を得るためのビジネスチャンスであり、敵味方や勝ち負けは関係ないのである。この原則は⑧で説明した通りロスチャイルドが30歳の時にフランクフルトに12人の有力者を集めて述べた25項目から成る行動計画の11項目に書かれている。即ち、
「自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない平和会議を 主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない」として、これを忠実に実行しているのである。

更に恐ろしいことに14項目に以下の内容が書かれている。
「貧困と恐怖によって大衆が支配された時には、常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべき時が来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲になったと解釈されるよう、事を進めなければならない。計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、我々自身を抑圧された人々の救世主として見せかけることが出来る。」

ヒトラーは敗戦による天文学的な賠償金を負いながら復興と工業化を進めるためにユダヤ金融財閥の支援は確かに受けていたが、それは将来に借金として膨大な利子が加わって支配され続けることになる。この事実を知っていたのかどうかはわからないが、ヒトラーは政権を取るとドイツ中央銀行を支配下に収めてユダヤ金融財閥が支配する国際金融機関から資金を得ることを辞めて取引関係のある国とはバーター取引をしたのである。つまり物々交換で武器や食料を交換することで資金を必要とせずに諸国と取引をしたのである。そのため国家が負債を抱えずに武器や原料を調達できたのである。特に南米にはドイツ人移民が多く主に食料を輸入し、武器や機械を輸出した。この具体的な方法としてスイスとドイツが結んだ手形交換協定があげられる。これらは二国間の経常決済において外貨交換をほぼ不用にする手形交換制度である。戦時中ドイツはこの制度をスイス向け支払の約80%に使い1940年には他の枢軸国に対し手形信用取引を認めた。そして1940年以降、枢軸国はスイスで軍需物資を著しく買い増していったのである。

この事が発端になったかどうか定かではないが、ヒトラーは少なくともユダヤ金融財閥が意図したようには動かなかった。ドイツを戦争に誘導しBIS(国際決済銀行)を通じて賠償金の返済と共にその後も戦争当事者としてのドイツに融資して莫大な利益を得るというシナリオにはならなかったことは確かである。この事がユダヤ金融財閥の逆鱗に触れ、そこから激しい対立が生まれナチスがユダヤ人を虐殺する悲劇に至った因果関係が果たしてありうるのだろうか。今後このタブーへの挑戦的な研究が期待されるところである。リンカーンやケネディのような米国の歴代の大統領であってもユダヤ金融財閥に対抗して紙幣の発行権を取り戻すことを画策しただけで暗殺されてきた歴史があったことを思い出してしまう。

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